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東アジアの近代史

19世紀の後半は日本だけでなく、中国、朝鮮はロシアの南下政策の脅威の下にありました。 その脅威は1905年から始まりつつあったロシア革命をもたらした共産勢力のコミンテルンの脅威との戦いは帝政ロシアの時代よりもさらに巧妙なものでした。また、1929年以降、中国もコミンテルンの影響が入り込み共産党の毛沢東が立ち上がり無政府の内乱状態に入っていました。 南下ロシアの勢力に対抗するために、朝鮮が近代化して国家として自立することを日本は願っていましたが、当時の朝鮮は「朝鮮併合前の朝鮮と日本の政策」を見ればわかるように、国家としての正常な機能は持っておらず、中国に依存した柵封国(Tributary state)でした。朝鮮半島がロシアのものになってしまったら、日本にとって国家安全上の脅威にさらされることになります。そのようなこともあり、朝鮮を中国から独立させるためにも中国と戦争(日清戦争1894年)(First Sino-Japanese War)になりました。

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日清戦争に日本が勝利した結果、遼東半島(Liaodong Peninsula)(朝鮮の西方にある中国領土)は台湾と共に日本に割譲(cession)されることになっていましたが中国はそれを惜しんで、それを日本に渡さないようにするためにフランス、ドイツ、ロシアと組んで抗議(三国干渉)(Triple Intervention)し、遼東半島は中国にとどまることになりました。
ロシアはその見返りとして遼東半島先端部にある旅順港(Lüshunkou District)を租借地(Concession territory)として手に入れました。これはロシアにとって朝鮮に足がかりを作るための非常に大きな利益をもたらしました。

その後もしつようなロシアの南下政策は続き、ロシアと日本で朝鮮を取り合う形となりました。ロシアにとって朝鮮半島は単なる帝国拡張政策のひとつに過ぎませんが、朝鮮がロシアのものとなることは日本にとって死活問題でした。

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当然の結果として日本とロシアは戦争(日露戦争1904年)(Russo-Japanese War) が勃発しました。

日本はその戦争にも勝ちました。これは世界の歴史の中で有色人種の国が初めて白人の国に勝利した歴史的な転換となりました。

そういった複雑な世界情勢の中で多くの朝鮮の政治家と国民は日本に併合されることを望みましたが、もちろんさまざまな考えを持つ人もおり、むしろロシアに結びつくことを願っていた勢力もあり、ロシアの脅威は拭い去れませんでした。

その脅威から守るために日本は朝鮮を併合(Annexate)しました。これは植民地化というものではなく「朝鮮併合前の朝鮮と日本の政策」という記事にあるように、当時の日本の国家予算ほどのお金を朝鮮につぎ込んで近代化を促しました。

 

当時の朝鮮になきに等しかった貨幣経済、学校教育、ハングルの普及、交通網の整備、産業の振興など近代化をもたらし今日の韓国産業の基礎を築きました。

中国の最後の統一王朝である清国(Qing dynasty)は1912年に崩壊しましたが、中国の最後の皇帝である溥儀は日本の助けによって1932年に満州国(中国東北部にかって存在した国)(Manchukuo- State of Manchuria)を設立しました。
当時の中国は内乱状態で、ロシアが中国に南下して来るのは時間の問題だったからです。日本の保護下にあって満州国は大いに繁栄し、満州人だけでなく中国人、朝鮮人も多く移り住みました。

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一連の日本の行動について日本が掲げた目標は「大東亜共栄圏」(Greater East Asia Co-Prosperity Sphere)です。これは人種差別をすることなくすべての人が平和に暮らすこと、アジアを西洋の植民地支配から脱却させ解放することを目的としていました。

事実、1919年に国際連盟(League of Nations)のパリ講和会議(Paris Peace Conference)において世界で初めて「人種的差別撤廃提案」(Racial Equality Proposal)を出したのは日本でした。

 日本に否定的な考えを持っている人にとっては、「大東亜共栄圏」(Greater East Asia Co-Prosperity Sphere)は単なるスローガンに過ぎないと思われるかもしれませんが、「日本はインドネシアをはじめアジア諸国を独立させた。」という記事の中に見られるように、日本国民は侵略的な野心によってではなく、そのような理想を夢見て戦時下の困窮を耐え忍んでいたことは知っていただきたいと思います。

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太平洋戦争の本当の原因」という記事にあるように、ソ連に操られたアメリカでは反日、親中キャンペーンが繰り広げられました。アメリカの支援を受けいていた蒋介石の中国は日本を挑発するために「通州事件」(Tungchow mutiny)(wikipedia)、「尼港事件」(Nikolayevsk incident)などといった数千人規模の日本の民間人の虐殺事件を起こしました。

その為に、アメリカは「日本への輸出の禁止」(これは日本にとっては国がなくなるのに等しい措置)、日本人の国民感情をいらだたせるために在米日本人を強制収用所に送りました。
また、満州国から手を引くようにとの最後通告をしました。
日本はこれらの挑発に耐えていましたが、日本の政治や軍部の上層部にもアメリカの工作員がいたために開戦に傾いてしまいました。

日本は宣戦布告なしに真珠湾を攻撃したとされていますが、この宣戦布告の通達が工作活動によって妨害されたことが一般的に知られています。また、現実問題、真珠湾攻撃の前に米軍艦が日本の潜水艦を撃沈させていますので先制攻撃をしたのはアメリカともいえます。

また、パール判事は「国際法の基本原則によれば、もし一国が、武力紛争の一方の当事国に対して、武器・軍需品の積み出しを禁止し、他の当事国に対して、その積み出しを許容するとすれば、その国は必然的に、この紛争に軍事干渉をすることになるものであり、宣戦の有無にかかわらず、戦争の当事国となるのである」。と判断しています。すなわち、「アメリカが日本への対輸出を禁止し、敵対していた中国に武器を提供するならそれは参戦行為である。」として日本の宣戦布告は不要であったと判断しています。

1945年8月に太平洋戦争は終わりました。日本はその年の初めには戦争を終結させたいと願っていましたが、原爆を完成させてそれを実戦で使用して人体実験を行うことと、戦後の新しい国家秩序のためにソ連をけん制するためにも原爆を使用したいと考えており、戦争をやめさせないようにコントロールしておりました。

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地勢バランスをもたらしていた日本が崩壊したらロシアを始め共産党国家が極東地域において一気に勢力を塗り替えることは火を見るより明らかなことでした。

それにもかかわらずアメリカは中国(蒋介石が率いる国民党)への武器や物資の提供を停止します。そんなことをしたら、中国で機会をうかがっていた毛沢東が率いる共産党勢力が力をつけることがわかっていながらそうしたのです。

事実それによって1949年に中華人民共和国が成立しました。アジアに巨大な共産主義国家が生まれたのはアメリカがソ連のスパイに操られていたことを物語っています。

事実、有名なソ連封じ込め論を展開し、戦後米国への冷戦外交樹立の立役者となったアメリカ合衆国の外交官 ジョージ・ケナン George Frost Kennanは「アメリカ外交50年」という講演録の中で戦前の米国極東外交を批判し日本の立場への理解を米国が持つべきであったと指摘しています。

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