2009年に起こる出来事と予想される出来事
１）株式の電子化と株券の無効化
株券の電子化によって経済の寡占化が進んでいきます。従来株券は印刷されたものですが、現在株式は電子化されており2009年1月4日以降は電子化されていない株式は売ることも買うこともできないのです。
これは将来起こる、電子マネーというものが単にコンピューターで管理されるだけでなく現金はすべて廃止される時代が来ることを予感させるものです。今日の株の電子化と同様に電子マネーの時代は換金されなかったすべての現金は無効とされることでしょう。現金がなくなるということは政府に反抗的な人の自由が奪われることを意味します。
株式会社というシステムは経営権が株数分あります。けれども通常５０％以上の株を持つ人はその会社のオーナーになれるのです。
したがってある会社を自分のものにしたいならば５０％以上の株式を買い取ればいいのです。これは誰にでもできることではありませんが、超大富豪あるいはその会社組織にとっては不可能ではありません。「高値で買います。」と呼びかければよいのです。
けれども、個人が所有しているたんすに眠っている株というものは会社を買収しようとしている人にとっては邪魔ものです。いくら「会社の株を５０％超集めたい」と呼びかけても、たんす株が２０％〜３０％もあれば、５０％の株数を集めえうのはかなり困難でしょう。
現在３００億株以上がたんす株として眠っているといわれていますが、2009年１月５日におこなわれる「株券消滅化（別名株券電子化）」によって、それまで家にあった株券が証券会社に持ち込まれ電子登録されなかったなら「権利が消える」のです。つまり2009年１月以降、日本の上場会社は、とても容易に買収しやすくなるのである。
だからといって、買収劇がすぐに起こるわけではないでしょう。株を買うためにはやはり底値になった時が一番買いやすいので、アメリカの財政破綻にともなって押し寄せる経済恐荒の波によって日本企業の株価が下がったときを狙うことでしょう。
２）アメリカの財政破綻
多くの経済学者は2009年中のアメリカの財政破綻（債務不履行）が（早ければ２月にでも）起こる可能性について指摘しています。たとえそうならなくても新ドルの発行や北アメリカ連合構想（カナダ・アメリカ・メキシコの通貨統合アメ口の発行）のように大胆な変化を迎えるかもしれません。
もちろん、実際にどのように進行していくかは私にはわからないし、北アメリカ連合は頓挫する可能性は高いでしょう。いずれにしても、アメリカの経済破綻が起これば日本の経済も大きな痛手をこうむるでしょう。
Ｇ工イト・サ三ットの祈り会のリーダーとして2008年に来日されたマレイ・ドッズ師は言われました。「今まで教会は物事が起こってから祈っていたが、あらかじめ祈っていくべきだ。」
アメリカの政治や経済について私が取り上げるのは、現在、アメリカで進行しているグ口ーバリゼーションの流れも黙示録預言、終末における歴史進行の日時計としての役目があるからです。
それはちょうどイスラエルの建国が聖書預言の成就であり、終末の歴史進行の日時計だといわれていたようなものです。
３）オパマ新大統領の就任
オバマ新大統領は「change」を合言葉に国民の心を勝ち取りましたが、それがどのような変化を意味するかは誰も知りません。
ちょうど日本でも90年代の後半、変化を求める国民の閉塞感に答える形で構造改革がなされましたが、結局国民には何の益ももたらさず、グ口ーバリゼーションが推進されただけでした。
各政党には良い面と悪い面がありますが、二大政党が政権交代を繰り返すたびに、先の政権の負の影響だけが残ってしまい。良い点は踏みにじられてしまうことは残念なことです。