1日目: 株とお金の仕組み


話を進める前に、この世の血液とでもいうべきお金と株、その他の金融商品について知っていただきたいと思います。

今回の祈りのテーマがコロナウイルスなのに、まずは経済がテーマとなるというのは不思議に思われるかもしれません。

しかし、これは大いに関係あるのです。

というか、もちろん、今までもそうでしたが、終末において物事を理解するために経済について知るというのは非常に大きな問題となるのです。


それについて知るために、まず、
通貨そのものが詐欺である」 という記事に書かれた、お金と株についての学びをされるとよいでしょう。

この記事は2008年リーマンショックの後に書かれたものですが、今日ますますそのリアリティーを増しているように思います。

また「お金の問題点」という以下のYouTube 映像は分かりやすく、それを知るのを助けることでしょう。

@ https://youtu.be/3ibrKBohE8o

A https://youtu.be/T8DcvHSi-C8


そのように、今日のお金は実体がないものです。ですから、短時間でそれが崩れ去ることもあり得るのです。
でも、今日の話は、皆さんを恐れさせることを目的としているわけではありません。

今回のこの記事の目的は皆さんに「経済は心理学の問題である」ということを知っていただくためです。とはいえ別に2017年にノーベル賞を受賞したセイラー教授の「行動経済学」について語ろうとしているわけではありません。そうではなく、もっと大きな枠のものです。

その言葉はもともと「国家破産は心理学の問題である」という言葉でした。

実は、国家破産は世界中どこででも起きています。この20数年をとっても、ロシア、韓国、アルゼンチン、アイルランドなどの国々が国家破産をしました。とはいえ、実際にはそうは見えないでしょう。実際には、破産して国を解散したわけではなく、デフォルト(債務不履行)状態になり、何らかの資金の供給を受けて再建したからです。

信用創造によってお金が無から作り出すことができることを知るなら、たとえお金が無くなっても、もう駄目だとあきらめるまで国は持ちこた得ることができるのです。
逆に言うなら、もう駄目だとあきらめたら、どんなに希望があっても、終わってしまうのです。

終わりといっても、国が消滅するわけではありません。外部からきょうきゅうすることができるからです。もちろん、それはただではありません。その国の銀行や主権を明け渡すことになります。


実際にこれは今日中国が諸外国にしていることです。
アフリカの国々に繁栄を約束させ、インフラの整備にお金を貸し付けます。そして道路や都市の整備をします。
それを作る労働者も中国人を送ります。その国は結局お金を返済できずに、主権の一部を中国に明け渡すことになります。
その建築に携わった中国人はその国に残り、経済植民地となるのです。

このコロナ禍においても、もちろん中国経済も弱体化しますが、もともと粉飾決済の国ですから、心理学の問題として国家が絶対に大丈夫だと思う限り中国は大丈夫なのです。

また、たとえ現在の中国(共産党独裁政権)が倒れても、中国は残るのです。

日本人の場合、海外援助というのは米国や中国のように下心はほとんどありません。
しかし、世界の覇権を狙う国家にとってはそうではないのです。


今回のコロナウイルスの結果何が起こるのでしょうか?

各国政府は国民の生活を支えるためにあり得ないほど多くの財政支出を約束しています。

まず、第一にそんな支出は可能なのでしょうか? 答えはYesです。

お金は無から生み出されるものなので、ある程度は可能なのです。

しかし、本当にそんなことは可能なのでしょうか?

何か、弊害はないのでしょうか?

もっともわかりやすいのは米ドルです。「通貨そのものが詐欺である」 にあるようにそれは「債務通貨」として私立の銀行に対して国家が借金をすることによって成り立ちます。

日本の場合はもっと複雑で説明が難しいのですが、基本的には結果的には同様です。


日本の借金は1105兆円あると言われています。

しかし、それはたいした問題ではないという人がいます。その言葉はある程度本当です。その理由は2つです。

一つ目の理由は「その主な借金先は国内に対する借金」だからです。

二つ目の理由は「堅調で危機ではなかった日本の経済」という記事にあるように、日本はバランスシート的に黒字だからです。

というかこれは世界的に見てもかなり健全な経済状態だと言えるのです。

そういう意味では、見た目ほどは心配ないと言えるのですが、実はそうではありません。先ほども書きましたが、経済とは心理学の問題なので財政破綻も心理学的な問題です。

もし、もう駄目だと判断したらそうなってしまうのです。

ですから、日本が「もう駄目だ世界統一政府の統一銀行に身売りしよう」と決めたら、いつでもそうなってしまうのです。

世界で最も堅調な日本であってもそうだとしたら、世界の他の国々はもちろんそうです。

このコロナ禍をきっかけとして、世界の国々が次々と「世界統一政府の統一銀行」に身売りしようという流れに拍車がかかることが予想されます。


祈りの課題

@ とりなし手たちが、経済についてさらに大きな視点でとりなし祈ることができますように。

A コロナ禍に乗じて各国に侵入しようとする統一政府統一銀行の力が打ち砕かれますように。

B コロナの問題が収束しますように。